告知後の支援

がん告知で大切なのは、どういうふうに告知するか、告知したあとの支援体制をどうするかということです。早期がんの場合は治療成績もあがり、適切な治療を受ければほとんどが治るので、その事実を伝え、治療への協力を求めることになります。しかし、末期がんの場合は、再発の危険が伴うので、告知がより大きな問題となります。１９８７年に当時の厚生省は医師、法律家、ジャーナリストなどによる専門委員会を設置し、１９８９年に末期医療に関するケアの在り方の検討会の報告書をまとめました。この報告書には、医師ががんの告知に積極的に取組む事が必要であると述べられているとともに、告知した後の適切な支援の重要性が強調されています。同時に末期がんの患者に対しても告知し、適切な支援をすることが必要であるとしています。また、患者が告知を強く望み、それが精神的不安に解消や死後の財産トラブルの防止などに役立つ、患者に告知を冷静に受け止める力がある、医師と患者・家族の間に信頼関係がある、告知後の患者の身体、精神面での介護、支援ができる、などの点を考慮した対応を求めています。
療養生活というと、とかく闘病に専念し乗り越えるというイメージがありますが、療養生活にもいろいろなやり方があります。がんの場合でも、治療を続けながら自分の生活を設計することができます。告知を受けたがん患者のなかには、治療を受けながら仕事に復帰したり、旅行にでかけたりする人々がいます。告知を受けていない場合は、どんな場合でも治癒すると説明されているわけですから、治療に専念する以外に方法がありません。病状が進行しても、その状況を理解できないから不安が大きく、また、仕事へ復帰できないことも不安を増大させてしまいます。病状が進行している場合、家族にとってもつらいことですが、患者とともに生活するという姿勢を示すことが患者の支えとなります。これから病状がどうなっていくか、どういう治療が行なわれるのか、家族も医師からきちんと説明を受けておくことが大切です。患者の希望もどんどん医師に伝えるようにしましょう。どうせ無理だからとあきらめてしまわないこと。相談することは決してマイナスにはなりません。告知を受けた患者のショックが大きく、不安が強いときは、主治医に相談して、専門医のカウンセリングを受ける事もよい方法です。また、医師・看護師・患者・家族の間に信頼関係があって初めて、患者にとってよい治療が実現します。三者の信頼関係の確立に努力することも大切です。